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トヨタ 新型 C-HR 電気自動車で日本復活か!2027年発売の新型EV「C-HR+」を徹底解説

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Toyota New C-HR Electric Vehicle Revives Japan

トヨタの人気コンパクトSUV「C-HR」が電気自動車として日本市場に復活します。 初代C-HRは2016年に登場し、2017年にはSUV販売台数トップを記録するほどの人気を博しましたが、2023年発売の2代目モデルは海外専売となり、日本のファンを落胆させました。

しかし、2025年5月に米国で発表されたBEV(バッテリー電気自動車)モデル「C-HR+(プラス)」が、2026年内に日本仕様が発表され、2027年に国内発売される見込みです。さらに、2026年1月から拡充されたEV補助金制度により、購入時の負担軽減も期待できます。この記事では、新型C-HRの電気自動車モデルについて、スペックや価格、補助金情報などを詳しく解説していきます。

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目次

C-HR+とは何か?EVで蘇るトヨタの人気コンパクトSUV

トヨタC-HR+は、以前日本で販売されていたC-HRの電気自動車版として開発された新型モデルです。内燃機関モデルとは根本的に異なり、BEV専用プラットフォーム「e-TNGA 2.0」をベースに設計されています。このプラットフォームは、既に日本で販売されている電気自動車SUV「bZ4X」と共通の基盤を使用していますが、C-HR+はよりコンパクトで、スポーティなクーペスタイルのデザインを採用しています。

2026-Toyota-C-HR

新型C-HR+は、2025年3月に欧州で世界初公開され、同年5月には米国仕様も発表されました。スバルが発表した「アンチャーテッド」と基礎技術を共有しており、トヨタとスバルの協業による新世代EVプラットフォームの成果と言えるでしょう。日本市場への投入は、2026年内の正式発表を経て、2027年の発売が見込まれています。

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デザインと外観:先進的でスポーティなEVスタイル

TOYOTA USA C-HR EV

新型C-HR+の外装は、電気自動車らしい先進的なデザインを採用しています。最も特徴的なのは、コの字型のLEDヘッドライトで、フロントマスクに力強い印象を与えています。電気自動車はエンジン冷却のための大きなエアインテークが不要なため、フロントグリル部分がフラットに仕上げられ、空力性能を重視したデザインとなっています。

TOYOTA USA C-HR EV
TOYOTA USA C-HR EV

リア部分は、クーペSUVスタイルを採用しており、流麗なルーフラインが特徴です。このデザインは空力性能を高めるだけでなく、スポーティな印象を強調する役割も果たしています。従来の内燃機関モデルと比較すると、よりダイナミックで未来的なスタイリングに進化したと言えるでしょう。

全体的なプロポーションは、初代C-HRの個性的なデザイン思想を継承しつつ、電気自動車ならではの機能美を追求した仕上がりとなっています。4つのLEDライトを配した独創的なリアデザインも、C-HR+の個性を際立たせています。

ボディサイズ:bZ4Xよりコンパクト、でも室内は広々

新型C-HR+のボディサイズは、全長4,520mm、全幅1,870mm、全高1,595mm、ホイールベース2,750mmとなっています。これは、先行して日本で販売されているトヨタの電気自動車SUV「bZ4X」(全長4,690mm、ホイールベース2,850mm)よりもコンパクトな設計です。具体的には、bZ4Xと比較して全長が170mm短く、ホイールベースも100mm短縮されています。

2026-Toyota-C-HR

しかし、初代C-HR(全長4,360mm、ホイールベース2,640mm)と比較すると、全長で約160mm、ホイールベースで110mmも拡大されています。この拡大は、EV専用プラットフォームの採用によるもので、効率的なパッケージングにより、ボディサイズは拡大しながらも広い室内空間を確保することに成功しています。

同じトヨタのコンパクトSUV「カローラクロス」(全長4,490mm、ホイールベース2,640mm)と比較すると、全長はやや長く、ホイールベースは110mmも長いことから、居住性の向上が期待できます。EV専用設計により、床下にバッテリーを配置することで、フラットで広々とした室内空間を実現している点も魅力です。

内装・インテリア:最新テクノロジーを搭載した先進的な室内空間

2026-Toyota-C-HR

新型C-HR+の内装は、スポーティで力強いデザインが採用されており、最新のテクノロジーが惜しみなく投入されています。ダッシュボード中央には、14インチの大型インフォテインメントシステムが配置され、視認性と操作性が高められています。このシステムは、ワイヤレスアップデート機能に対応しており、常に最新のソフトウェアを利用できる点が特徴です。

また、Apple CarPlayとAndroid Autoにも対応しているため、スマートフォンとのシームレスな連携が可能です。メーターパネルには7インチのデジタルメーターを採用し、ドライバーに必要な情報を分かりやすく表示します。

TOYOTA USA C-HR EV
TOYOTA USA C-HR EV

グレード構成は、米国仕様ではSEとXSEの2グレードが用意されています。SEグレードには、加熱機能付きフロントシート、電動リフトゲート、2つのワイヤレス充電パッドが標準装備されています。上級のXSEグレードでは、18インチから20インチへのホイールアップグレード、運転席メモリー機能、助手席8ウェイパワーシート、レーンチェンジアシスト、パノラマビューモニターなどの先進機能が追加されます。

ラゲッジスペースは416Lを確保しており、日常使いから週末のレジャーまで、幅広いシーンで活躍できる実用性を備えています。日本仕様では、これらの装備内容が一部変更される可能性もありますが、基本的なコンセプトは踏襲されると見られています。

パワートレインとスペック:GR86を凌ぐ加速性能

新型C-HR+には、新開発されたEVパワートレインが採用されており、複数のバッテリー容量とモーター構成が用意されています。

FWD(前輪駆動)モデルは、2種類のバッテリー容量から選択できます。エントリーモデルの57.7kWhバッテリー搭載車は、最高出力167ps(167hp/123kW)を発揮し、航続距離は455km、0-100km/h加速は8.6秒となっています。上位の77.0kWhバッテリー搭載車は、最高出力224ps(224hp/165kW)に向上し、航続距離は最大600kmまで延長され、0-100km/h加速は7.4秒に短縮されます。

AWD(全輪駆動)モデルは、77.0kWhバッテリーとデュアルモーター構成を採用し、システム最高出力343ps(343hp/252kW)を発揮します。このモデルの0-100km/h加速はわずか5.2秒で、これはトヨタのスポーツカー「GR86」(0-100km/h加速6.1秒)を1.1秒も上回る驚異的な数値です。航続距離は525kmとなっています。

充電機能については、11kWのオンボード充電器が標準装備され、米国仕様ではNACS(North American Charging Standard)ポートを採用していますが、日本仕様ではCHAdeMO規格になると予想されます。急速充電では、最大150kWの充電出力に対応し、10%から80%までの充電を約30分で完了できるとされています。

参考として、従来の内燃機関モデルのC-HRは、1.8Lハイブリッドでシステム出力140ps、2.0Lハイブリッドで198ps、PHEVで223psでしたので、特にAWDモデルの343psは圧倒的なパフォーマンス向上と言えるでしょう。

安全装備:最新のトヨタセーフティセンスを搭載

新型C-HR+には、トヨタの最新予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense(トヨタセーフティセンス)」が標準装備されています。このシステムは、年々進化を続けており、新型C-HR+では特に検知能力が向上しています。

主な安全機能として、「プリクラッシュセーフティ」は、昼間の自転車や夜間の歩行者も検知可能となり、衝突回避や被害軽減をサポートします。「レーダークルーズコントロール」は、前方車両との車間距離を自動で維持する機能で、高速道路での運転負担を大幅に軽減します。

さらに、「レーントレーシングアシスト(LTA)」は、レーダークルーズコントロール作動時に車線維持に必要なステアリング操作を支援し、長距離運転の疲労を軽減します。「ロードサインアシスト(RSA)」機能は、道路脇の制限速度、一時停止、進入禁止、はみ出し禁止などの交通標識をメーター内ディスプレイに表示し、ドライバーの標識見落としを防ぎます。

後方安全機能も充実しており、「リヤクロストラフィックアラート(RCTA)」は、後退時に左右後方から接近する車両を検知し、ドアミラー内のインジケーター点滅とブザーで警告します。「ブラインドスポットモニター(BSM)」は、ドアミラーで確認しにくい側後方エリアや後方から急接近する車両を検知し、LEDインジケーターで注意を促します。

これらの先進安全装備により、新型C-HR+は高い安全性能を実現しています。

価格予想:bZ4Xより手頃な430万円~450万円からか

新型C-HR+の日本市場での価格は、まだ正式に発表されていませんが、複数の情報源から予想価格が示されています。エントリーモデルは430万円から450万円程度になると見られており、既に日本で販売されているbZ4X(Gグレード480万円~、Zグレード550万円~)よりも手頃な価格設定になると予想されます。

米国市場では、新型C-HR+のスタート価格は約35,000ドル(約540万円、為替レートにより変動)とされており、bZ4Xの40,000ドル台よりも低価格に設定されています。このことから、日本市場でもbZ4Xよりも購入しやすい価格帯になることが期待されます。

ボディサイズがコンパクトであることに加え、bZ4Xで培った量産効果により、コストダウンが実現できる点も価格面でのメリットとなるでしょう。電気自動車は一般的にガソリン車よりも高価格になる傾向がありますが、C-HR+は「選びやすい電気自動車」として、トヨタのEVラインナップを拡充する重要な役割を担うことになります。

さらに、次のセクションで詳しく解説しますが、2026年度から拡充されたEV補助金を活用することで、実質的な購入価格をさらに抑えることが可能です。

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C-HR+ 主要スペック

項目内容
車名トヨタ C-HR+(プラス)
車両タイプコンパクトEV(電気自動車)SUV
ボディサイズ全長4,520mm×全幅1,870mm×全高1,595mm
ホイールベース2,750mm
パワートレイン(FWD)57.7kWhバッテリー:167ps、航続距離455km
77.0kWhバッテリー:224ps、航続距離600km
パワートレイン(AWD)77.0kWhバッテリー:343ps、航続距離525km
0-100km/h加速FWD(57.7kWh):8.6秒
FWD(77.0kWh):7.4秒
AWD:5.2秒
日本発売時期2027年(予想)
予想価格430万円~450万円~
EV補助金(2026年度)最大130万円
ラゲッジ容量416L

2026年度EV補助金:最大130万円の大幅増額で購入チャンス

2025年12月に発表された2026年度のクリーンエネルギー自動車(CEV)補助金制度では、電気自動車(EV)の補助金額が大幅に増額されました。従来90万円だった補助金上限が、2026年1月から最大130万円に引き上げられ、実に40万円もの増額となっています。この制度は、C-HR+の購入を検討している方にとって、非常に大きなメリットとなります。

補助金額の比較(2025年度→2026年度)

  • 電気自動車(EV):90万円 → 130万円(+40万円)
  • 軽自動車EV:58万円 → 58万円(据え置き)
  • プラグインハイブリッド(PHEV):60万円 → 85万円(+25万円)
  • 燃料電池車(FCV):255万円 → 150万円(-105万円)

電気自動車とプラグインハイブリッドの補助金が大幅に増額される一方、燃料電池車は減額されています。これは、政府がEVとPHEVの普及を重点的に推進する方針を明確にしたものと言えるでしょう。

トヨタbZ4Xの補助金額(参考)

既に販売されているトヨタbZ4Xでは、2026年度の補助金として130万円(2026年1月からの増額後)が適用されています。C-HR+もbZ4Xと同様のEVプラットフォームを使用していることから、同額の130万円補助金が適用される可能性が高いと考えられます。

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補助金を活用した実質購入価格のシミュレーション

C-HR+の予想価格を450万円として、補助金を活用した場合の実質購入価格を計算してみましょう。

$$\text{実質購入価格} = 450万円 - 130万円(補助金) = 320万円$$

さらに、地方自治体によっては独自の上乗せ補助金を設定している場合があります。例えば、東京都では都独自の補助金制度があり、国の補助金と併用することでさらに負担を軽減できる可能性があります。

ZEV補助金との併用で最大200万円超の支援も

2025年度から導入されたZEV(ゼロエミッションビークル)補助金制度も継続されています。この制度は、EVを購入する際の条件を満たすことで最大80万円の追加補助が受けられるものです。

ZEV補助金の仕組み(例:2025年度)

車両価格531.3万円のEVを購入した場合の例:

  • 車両価格:531.3万円
  • CEV補助金:-87万円
  • ZEV補助金:-80万円
  • 下取り減額:-20万円
  • 実質負担額:344.3万円

この仕組みを利用すると、合計で187万円もの支援を受けることができます。C-HR+でも同様の仕組みが適用される可能性があり、条件を満たせば実質200万円以上の負担軽減も期待できます。

補助金申請の注意点

CEV補助金を受けるためには、いくつかの条件と手続きが必要です。

申請の基本条件

  1. 一般社団法人次世代自動車振興センター(CEV)に申請すること
  2. 初度登録から1年以内に申請すること
  3. 車両の使用場所が日本国内であること
  4. 購入後4年間の保有義務があること

申請の流れ

  1. 申請期間:2026年2月1日から開始(2026年度)
  2. 申請書類の準備:納車後1ヶ月以内の申請が推奨される
  3. 申請期限:購入年度の6月12日または翌年の1月7日、3月17日、5月31日のいずれか(予算がなくなり次第終了)

補助金予算は先着順:早めの購入がおすすめ

重要な点として、CEV補助金は予算に限りがあり、先着順での受付となります。2026年度は補助金額が大幅に増額されたことで、EV購入需要が高まることが予想されます。そのため、C-HR+の発売後は早めの注文・納車が補助金を確実に受けるためのポイントとなるでしょう。

過去には、人気車種で補助金予算が早期に枯渇したケースもありますので、購入を検討される方は、発売情報を早めにキャッチし、予約開始と同時に行動することをおすすめします。

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日本発売時期:2026年内発表、2027年発売が有力

新型C-HR+の日本発売時期については、複数の情報源を総合すると、2026年内に日本仕様が正式発表され、2027年に市販開始される見込みです。米国市場では2026年モデルとして既に発売が予定されていますが、日本市場への導入はそれよりも後になると考えられます。

トヨタは2025年3月に欧州で、同年5月に米国で新型C-HR+を発表しましたが、現時点で日本市場向けの公式発表は行っていません。しかし、デザインが日本国特許庁に意匠登録されていることや、国内メディアでの報道が増えていることから、日本導入の準備が着々と進められていると見られています。

予想されるスケジュール

  • 2026年秋頃:日本仕様の正式発表、スペック・価格・グレード構成の公開
  • 2026年冬~2027年春:予約受付開始
  • 2027年春~夏:納車開始

一般的に、新型車の予約開始は発売の3~6ヶ月前に行われることが多いため、2026年内に予約を開始し、2027年の早い時期から納車が始まる可能性が高いと考えられます。

2027年発売のメリット:補助金制度の活用

2027年の発売タイミングは、購入者にとって大きなメリットがあります。2026年度から始まった130万円の拡充されたEV補助金制度が、2027年度も継続される可能性が高いためです。仮に2027年春に納車された場合、2027年度の補助金申請が可能となり、高額な補助金を活用して購入できるチャンスが広がります。

ただし、補助金制度は政府の予算や政策によって変更される可能性があるため、最新情報は経済産業省や次世代自動車振興センターの公式サイトで確認することをおすすめします。

初代C-HRを振り返る:なぜ人気だったのか

新型C-HR+を理解するために、初代C-HRの成功を振り返ってみましょう。初代トヨタC-HR(シーエイチアール)は、2016年末に登場したクロスオーバーSUVで、トヨタの次世代世界戦略SUVとして開発されました。車名の由来は、リフトアップされたコンパクト車を表す「Compact High Rider」と、キビキビ走るクロスオーバーを表現した「Cross Hatch Run-about」の頭文字から来ています。

初代C-HRが大ヒットした理由は、何と言ってもその個性的なデザインでした。「デザインだけで売れた」とも言われるほど、若々しく大胆なスタイリングは、当時のコンパクトSUV市場に新鮮な風を吹き込みました。特に、流麗なクーペライクなルーフラインと、立体的で複雑なボディサーフェスは、多くの消費者の心を掴みました。

技術面でも、トヨタの新世代プラットフォーム「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバルアーキテクチャ)」を採用し、高いボディ剛性と優れた乗り心地を実現しました。リアサスペンションには、クラスでは珍しいダブルウィッシュボーン式を採用し、ダンパーには定評のあるザックス社製を使用するなど、走りの質感にもこだわりました。

2017年には国内SUV新車販売でトップの座を獲得し、トヨタ車を取り扱う全チャネル(トヨタ店・トヨペット店・カローラ店・ネッツ店)で販売されるなど、ブランドを超えた人気車種となりました。

2代目は日本未導入だった理由

2023年に登場した2代目C-HRは、初代のデザインDNAを継承しながらも、より洗練されたスタイリングと最新技術を搭載していました。しかし、この2代目モデルは日本市場での販売が見送られ、欧州や北米などの海外市場専売となりました。

日本未導入となった理由は明確には公表されていませんが、いくつかの要因が考えられます。まず、トヨタのグローバル戦略における生産・販売計画の見直しがあったと推測されます。また、日本市場では既に「カローラクロス」や「ヤリスクロス」などのコンパクトSUVが好調に販売されており、車種の重複を避ける狙いもあったかもしれません。

さらに、自動車業界全体が電動化へと大きく舵を切る中で、トヨタは内燃機関モデルよりもEVモデルの投入を優先させる判断をした可能性があります。実際、今回の新型C-HR+は完全な電気自動車として開発されており、これはトヨタの電動化戦略の表れと言えるでしょう。

C-HR+で日本復活の意義

新型C-HR+の日本導入は、単に人気車種の復活というだけではなく、トヨタのEV戦略における重要なマイルストーンとなります。現在、日本市場におけるトヨタのEVラインナップは、大型のbZ4Xが中心ですが、その価格帯や車体サイズから、より手頃で扱いやすいEVを求める声も多くありました。

C-HR+は、bZ4Xよりもコンパクトで、価格も抑えられると予想されることから、EV購入を検討する幅広い層にアピールできる製品となります。特に、初代C-HRのファンで「2代目が日本に来なくて残念だった」と感じていた層にとっては、待望の復活と言えるでしょう。

また、343psの高出力AWDモデルは、「EVは環境に優しいだけでなく、走りも楽しい」というメッセージを伝える上で重要な役割を果たします。GR86を上回る加速性能は、スポーツカーファンにもEVの魅力を訴求できるポイントです。

競合車との比較:国産EVコンパクトSUV市場での立ち位置

新型C-HR+が投入される日本のEVコンパクトSUV市場には、いくつかの競合車が存在します。トヨタ自身のbZ4Xは兄貴分として位置づけられ、より大きなボディと広い室内空間が特徴です。価格帯は480万円からとC-HR+よりも高めですが、その分装備や質感も上級となっています。ただし、2026年度の補助金130万円を適用すれば、bZ4Xも実質350万円程度から購入可能となり、選択肢として十分に検討できる範囲です。

スバルの「アンチャーテッド」は、C-HR+と同じe-TNGA 2.0プラットフォームを共有する姉妹車で、スバルらしいAWD性能と走行性能が期待されます。日産では「アリア」が既にEV SUV市場で販売されており、プレミアム志向の顧客層をターゲットとしています。

輸入車では、テスラ「モデル3」や「モデルY」が競合となります。特に注目すべきは、テスラも2026年度の補助金対象車種として、モデル3 RWDやモデルY各グレードで127万円の補助金が適用される点です。BMWやアウディなどのドイツ勢も、i4やQ4 e-tronなど魅力的なEVラインナップを揃えています。

さらに、中国メーカーのBYDは、「ATTO 3」「SEAL」「SEALION 7」「DOLPHIN」などで89万円から127万円の補助金対象となっており、価格競争力の高い選択肢として存在感を増しています。

C-HR+は、国産ブランドの信頼性と手頃な価格、そしてスポーティな走りを武器に、EVコンパクトSUV市場での独自のポジションを確立することが期待されます。

トヨタのEV戦略における位置づけ

トヨタは、2026年から2030年にかけて、電動車の販売を大幅に拡大する計画を発表しています。その中で、C-HR+は「手の届くEV」として重要な役割を担います。bZ4Xが先進的なフラッグシップEVとしての役割を果たす一方、C-HR+は量販モデルとしてより多くの顧客にEVを届ける使命があります。

トヨタは、ハイブリッド車(HEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)、燃料電池車(FCEV)、そして電気自動車(BEV)という多様な電動化技術を持っていますが、市場のニーズに応じてBEVのラインナップを強化する方針です。C-HR+の投入は、この方針を具現化したものと言えるでしょう。

また、トヨタは「クルマの電動化」だけでなく、「電気の作り方」にもこだわっており、再生可能エネルギーの活用や充電インフラの整備にも取り組んでいます。C-HR+のようなEVが普及することで、持続可能なモビリティ社会の実現に貢献することが期待されます。

日本政府も、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、2035年までに新車販売の100%を電動車にする目標を掲げています。2026年度のEV補助金増額は、この目標達成に向けた具体的な施策の一つであり、C-HR+はそうした政策の恩恵を受けられる絶好のタイミングで市場に投入されることになります。

まとめ:期待が高まる新型C-HR+の日本導入

トヨタの新型C-HR+は、人気だった初代C-HRのDNAを受け継ぎながら、最新のEV技術を投入した意欲的なモデルです。コンパクトなボディサイズ、最大600kmの航続距離、GR86を凌ぐ加速性能、そして手頃な価格設定と、多くの魅力を備えています。

2026年内の正式発表を経て、2027年の発売が見込まれる新型C-HR+は、「電気自動車に興味はあるけど、価格や使い勝手が心配」という層にとって、選びやすい選択肢となるでしょう。特に、2026年度から最大130万円に増額されたEV補助金を活用することで、実質300万円台前半からの購入も視野に入ります。

初代C-HRのファンはもちろん、EVへの乗り換えを検討している幅広い層にとって、注目すべき一台と言えます。補助金は先着順での受付となるため、発売後は早めの検討・予約がおすすめです。

トヨタの電動化戦略の重要な一翼を担う新型C-HR+の正式な日本発表が、今から待ち遠しいですね。2026年の正式発表、そして2027年の発売に向けて、今後の続報に期待しましょう。

※本記事の内容は2026年1月24日時点の情報に基づいています。正式な仕様や価格、発売日、補助金制度については、トヨタの公式発表および経済産業省・次世代自動車振興センターの最新情報をご確認ください。

Toyota New C-HR Electric Vehicle Revives Japan

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この記事を書いた人

KAZUのアバター KAZU 編集長

自動車専門メディア『最新自動車情報』編集長のKAZU。IT企業から独立後、自動車専門サイト『最新自動車情報』を立ち上げ、編集長として12年間運営に携わってまいりました。これまでに、新車・中古車、国産車(日本車)から輸入車(外車)まで、あらゆるメーカーの車種に関する記事を6,000本以上執筆。その経験と独自の分析力で、数々の新型車種の発表時期や詳細スペックに関する的確な予測を実現してきました。『最新自動車情報』編集長として、読者の皆様に信頼性の高い最新情報、専門的な視点からの購入アドバイス、そして車(クルマ)の奥深い魅力をお届けします。後悔しない一台選びをしたい方、自動車業界のトレンドをいち早く知りたい方は、ぜひフォローをお願いいたします。

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